2013年にイギリスのオックスフォード大学 マイケル・A・オズボーン准教授が「雇用の未来－コンピューター化によって仕事は失われるのか」という論文を発表しました。
この論文の中でマイケル・A・オズボーン准教授は、702の職種すべてについて、コンピューターにとって代わられる確率を細かく試算しています。
つまりこの論文は、今後10年の間に「消える職業」や「なくなってしまう職業」を具体的に示した形になります。
レジ係や電話オペレーターはよく耳にする職業だと思いますが、銀行の融資担当者や不動産ブローカー、測量士や映写技師が入っていたことには驚きを隠せません。
また、この論文にあがっていない職業でも、経済界のトップリーダーの口から出ている職業に、医師や弁護士・税理士、会計士の一部業務や、経理職などが入っていることもご存知でしょうか。
人工知能などの急速な発達により、約半数の仕事がロボットやコンピューターによって自動化される可能性が高いという結論に至っている中、これからどんな職業を目指すべきなのか。
今回は、大切な子どもが、これからの時代を生き抜くために、将来的なニーズがあり、ニーズがあるのに、圧倒的な人材不足に陥っているある職業について、仮想通貨まとめ記事のライターをしています著者がお伝えしたいと思います。
圧倒的な社会的ニーズがある職業とは
「ブロックチェーン」という言葉を聞いたことがあるでしょうか。
ブロックチェーンとは、簡単に言えば「分散型のコンピューターネットワーク」のことをいいます。
中央集権を置かずに分散型のネットワーク認証システムを採用し、管理者不在でも信憑性のある合意を到達させることができる、というものです。
もっと分かりやすく、ブロックチェーンの流れを箇条書きにすると、
- 利用者が取引情報に暗号署名し、それをブロックチェーンネットワークに流す
- 1の取引情報は同時に分散データベースにも送られる
- 散らばっている各分散データベースは、受け取った2の取引情報を自己のデータベースへ書き込む
- 3の書き込みをする際は、分散データベース間で整合性が取られ、特定の合意形成メカニズムのもとで行われる
- 書き込まれた取引情報は、過去履歴と共に参照可能となる
このようになりますが、ブロックチェーンは中央集権がない分、分散データベース間で整合性が取られるということですね。
つまり、中央集権による管理者不在の状態であっても、整合性をとるための合意形成メカニズムのもとで、信憑性の高い取引ができるということです。
この「ブロックチェーン」は、個人がわざわざ銀行窓口へ出向かなくても簡単に送金ができる、窓口での煩わしい手続きを行わなくても、ネット上で簡単に融資が受けられるなど、金融分野への応用が最も注目されていますが、実は金融以外でもさまざまな分野で応用が可能だと言われています。
例えば、アートの世界では、よくトラブルになる所有権の移転や確定などにブロックチェーンが応用できると言われています。
また、特許権や著作権などの知的財産権は無体物の権利であるため、先使用権の立証や二重譲渡の防止、そして営業秘密存在の立証、著作権の帰属の立証などが難しく、こういったものの管理こそ、ブロックチェーンが適していると言われており、期待されているのです。
その他、不動産や物流の分野でも応用できると言われており、あげれば沢山出てくることでしょう。
