「第47回日本BtoB広告賞」にて銀賞を受賞！日本財団パラスポーツサポートセンター団体パンフレット　～10年の歩みと多様なステークホルダーとの連携を、スピード感と柔軟性のあるデザインで視覚化～

6月8日に東武ホテルレバント東京にて表彰式が開催され、常務理事の小澤直が登壇（写真左から3番目）

公益財団法人日本財団パラスポーツサポートセンター（所在地：東京都港区、会長：山脇康、以下「パラサポ」）が制作した団体パンフレット（2025年度版）が、一般社団法人日本BtoB広告協会主宰「第47回日本BtoB広告賞」の【企業カタログ＜会社案内、営業案内＞の部】において、銀賞を受賞しました。同賞は1980年から続く、日本で唯一のBtoB広告（コミュニケーションツール）の総合コンテストです。

制作会社のゲットアップ＆デザイン株式会社（右）とともに表彰式に出席

パラサポ団体パンフレットは、パラサポのキーメッセージ「i enjoy！」と型抜きで笑顔に見えるデザイン

講評（BtoBコミュニケーション2026年5月号より抜粋）

- 「i enjoy！」と大きく記された文字とその下の口型のトムソン加工が読みたくなる気持ちをくすぐる。
- パラスポーツが企業をはじめ行政や市民そして学校などあらゆる場面で人と社会を繋ぐ接着剤として作用することを楽しく展開している。
- 各ページはインフォグラフィックスを効果的に使って一目で理解できるように考慮され、イラストや明確な色彩で楽しさを倍増している。

パラサポの団体パンフレットとは

教育現場・企業研修・自治体連携など、パラサポとの接点を持つステークホルダーに向けて、活動全体を直感的に伝えるためのツールです。

- 「スピード感と柔軟性」の表現： パラサポが歩んできた10年の歴史、そして社会のニーズに寄り添う「スピード感」と「柔軟性」を伝えるダイナミックなデザイン
- 多角的な連携を視覚化： パラリンピック競技団体、アスリート、企業、行政・自治体、学校・教育機関といった多様なステークホルダーとの強固な連携が一目で伝わる構成
- ユニークで親しみやすい仕掛け： 最終ページには、課題に合わせた解決策を提案する「問診票」「内“福”薬」を模したユニークな仕掛けを導入

2026年4月に10周年を迎えたパラアスリートら講師によるDEIプログラム「あすチャレ」を見開きページのキャッチコピーで紹介（画像は2025年度版）

大胆な写真使いで「あすチャレ！」国内外の実績を可視化（実績は2024年度末時点）

学校の授業、企業や自治体の研修のお悩みを「問診票」と「内“福”薬」というユニークな仕掛けでパラサポの各プログラムを紹介

日本財団パラスポーツサポートセンター常務理事小澤直コメント

この度は、伝統ある日本BtoB広告賞において銀賞という光栄な賞をいただき、大変嬉しく思います。

2015年の設立以来、私たちは障がい者やパラスポーツに対するイメージや固定観念、人々の「意識」を変えるために試行錯誤を続けてきました。このパンフレット制作も、その一つです。

パラスポーツ、DEI、教育といった単語を並べるだけで難しそうとかとっつきにくそうとか思われがちであることから、よりユニークでウィットに富んだデザインを目指しました。

また、組織の行動指針として重要視している「スピード」「柔軟性」「行動力」を感じてもらうために、言葉や数字のインパクトが頭に残るようシンプルさとダイナミックさを追求しました。

これまでパンフレットについて、「斬新」とか「見やすい」といったポジティブな意見を多数いただいており、これも我々の試行錯誤に最後まで粘り強く取り組んでくださった制作パートナーの皆様のおかげであり、心より感謝申し上げます。この受賞を糧に、人と人、人と社会をつなぐためのツールとしてパンフレットを有効活用し、インクルーシブな社会の実現に向けてチャレンジを続けてまいります。

日本財団パラスポーツサポートセンター（パラサポ）について

公式サイト｜https://www.parasapo.or.jp/

パラサポは「SOCIAL CHANGE with SPORTS」をスローガンに、一人ひとりの違いを認め、
誰もが活躍できるDEI社会の実現に向けて、スポーツを通じて社会を変えていきます。

日本財団の支援を受け2015年5月に活動を開始した日本財団パラスポーツサポートセンター*（パラサポ）は、運営基盤に課題があったパラリンピック競技団体の持続可能な運営体制構築のため、2015年11月、競技団体・関係団体との共同オフィスをオープンしました。また安定した団体運営に欠かせない事務局人件費、競技人口を増やす活動を行うための普及啓発費、広報・マーケティング費等の助成金をはじめ、会計・翻訳など共通する業務を集約し効率的な団体運営を推進する「シェアードサービス」の提供により基盤強化に取り組んでいます。
*2022年1月に日本財団パラリンピックサポートセンターから名称変更

夏季・冬季パラリンピック競技団体が活用している共同オフィス（東京都港区赤坂）

2018年6月には、パラアスリートの練習環境向上、普及啓発イベント実施などを目的とした「日本財団パラアリーナ」をオープン、これまでに延べ8.3万人を超えるパラアスリートが活用しています。

パラアスリートら講師による小・中・高・特別支援学校向けの教育プログラム、企業・団体・自治体・大学等向けの研修プログラム「あすチャレ！」は、2016年度から2025年度末までに国内外で6,470回開催、子どもから大人まで66万人が参加しています。

パラアスリートら講師によるDEI教育・研修プログラム「あすチャレ！」

また2024年5月には運動会にインクルーシブな種目を導入して、先生や児童生徒たちがインクルーシブな考え方やその大切さを知ってもらうことを通じ、インクルーシブ教育推進の機会を提供する新プログラム「パラサポ！インクルーシブ運動会」をスタートしました。