子育て中のママは、家事や育児、働いていれば仕事もあって毎日が忙しいですよね。
教育費や老後資金を準備しなければ……と頭の片隅に問題意識としてあっても、どう取り組めばいいのか考えるのは難しいと思います。
今回は7歳・5歳・1歳の3児を子育て中で、ファイナンシャルプランナーでもある筆者の教育費・老後資金の準備術を参考にお伝えします。
1．教育費の必要額を算出
まずはじめに、教育費がいくら必要になるか算出しましょう。必要額が決まれば、逆算して必要額を貯めるというゴールに到達できるように考えることができます。
教育資金は、子どもの人数や年齢差、進路によって大きく変わります。今後も教育費は値上がり傾向であり、進路も場合によっては途中から私学になる可能性もあるので多めに見積もっておきましょう。
参考に、子ども1人当たりの教育費（学校教育費、学校給食費、学校外活動費含む）は幼稚園から大学まですべて公立の場合785万円、すべて私立の場合2,145万円になります。
すべて公立：幼稚園～高校540万円＋大学245万円
すべて私立：幼稚園～高校1,770万円＋大学375万円
データ出典元：文部科学省「平成28年度子どもの学習費調査の結果について」・「国公私立大学の授業料等の推移」
2019年10月より施行された幼児教育・保育の無償化や高等学校授業料の無償化など教育費の負担が減る機会も増えていますが、習い事費や学習塾代の値上げ、学校給食費や大学の授業料も値上げ傾向にあります。
まずは概算でいいので、ご自身のお子様が希望する進路を基にかかる費用を計算して必要額を割り出してみましょう。
2． 教育費の貯め方・運用の仕方
教育費の必要額が分かったら、それが達成できるように貯め方や運用の仕方を考えてみましょう。
基本的に、高校までの受験用の塾費用以外の教育費は日々の家計から出せるように予算を組み、大学費用を準備します。
近年、推薦入試や試験の多様化で合格発表の時期が前倒しになり、入学金等の費用の振込時期も早くなる傾向にあります。
そのため、できたら子どもが17歳の時点で大学初年度にかかる費用を準備できると安心です。
貯め方としては、我が家の場合は児童手当を全額貯金しています。
第2子までは児童手当だけで中学卒業時に200万円前後になります。第3子以降は250万円前後なので、3人分の教育費として650万円相当になります。
児童手当とは別に、教育費分として複数の投資信託を子ども1人あたり毎月1万円分積立で投資をしています。
毎月買付のタイミングを分散して長期で投資することにより、投資対象の相場の上がり下がりはあっても負けづらくなります。
しかし、教育費は使う時期が決まっているため、必要なタイミングで投資信託の値段が下がっている可能性もあります。
そのリスクをカバーするという意味で児童手当以外にも子ども1人あたり毎月1万円を現金で貯金をしています。
我が家の子が17歳時点での大学資金と、それまでの塾代を目標とした準備計画は、各人が誕生後すぐに開始しているので子ども1人あたりだと次のようになります。
準備を始める時点のお子様の年齢によって必要な金額は変わります。
・児童手当：200万円
・毎月1万円貯金×12ヶ月×17年：204万円
・毎月1万円積立投資×12ヶ月×17年（想定利回り3％）：およそ265万円
以上3つを合計すると、669万円になります。（※金融庁の資産運用シミュレーションで試算）
多めに用意しているのは、この金額であれば将来さらに値上がりが予想される大学費用とそれまでの塾代をまかなえそうだからです。また、運用が想定通りにいかないことも考慮しています。
ご参考に、教育費を用意する上で筆者が気をつけていることは、以下になります。
投資対象である投資信託の選別と、運用状況の定期的な確認をすること
選別のポイントは、インディックス投信であれば、どの国のどんな中身の指標であるか（どんな企業や債券等が入っているか）、その中身は投資するに値するかを確認します。
例えば、業績が悪化の一途をたどっているのにそのような企業がなかなか指標から外れないようなルールがある指標は投資対象から外します。
逆に新陳代謝が活発で、価値を出し続けている企業が多く採用されている指標を選んでいます。
アクティブ投信であれば、投資対象の企業が価値と利益を出していること、また今後もそれを出し続けていれそうかを見ます。
確認のポイントは、3ヶ月～半年に一度程度でいいので運用状況がどうなっているか確認する程度です。その際、時価と損益や運用会社からの定期的なレポートがあれば目を通すと、どんな経緯があって投資信託が今このような値段になっているかが分かります。
