「株主優待って、なんだかお得そう」「でも、よく分からないまま買って失敗したら怖いな…」――そんなふうに感じている方は多いのではないでしょうか。
実は、株主優待の仕組みそのものはとてもシンプル。会社が「株を持ってくれてありがとう」というお礼として、自社の商品や割引券、ギフトカードなどを贈ってくれる制度です。難しい分析ができなくても、ちゃんと受け取れます。
ただ、初心者の方がつまずきやすい「落とし穴」がいくつかあるのも事実。せっかく株を買ったのに優待がもらえなかった、想像していたほどお得にならなかった――そんなもったいない話は、避けたいですよね。
今回は、株主優待を始める前に知っておきたい7つの注意点をご紹介します！
1. 「権利確定日」に買っても間に合わない
いちばん多い勘違いがこれです。優待をもらうには、会社が決めた基準日（権利確定日）に「株主名簿」に名前が載っている必要があります。
ところが、株を買ってから名簿に載るまでには数日かかるため、基準日の2営業日前＝「権利付最終日」までに買っておかないと間に合いません。
たとえば基準日が3月31日で、その前後に土日祝がない場合、買っておくべき期限は3月29日。この日の取引終了時点で株を持っていればセーフですが、30日や31日に慌てて買っても、その年の優待はもらえません。
月末が土日祝のときは最終営業日が基準日になるなど会社ごとに違うので、日付は必ず会社の公式情報で確認してください。
2. 「100株」では足りないことがある
株は100株単位で買うのが基本ですが、優待の条件は会社が自由に決められます。「200株以上」「500株以上」でないと優待がもらえない会社もあり、100株だけ買って「対象外だった」というのはよくある残念パターンです。
さらに見落としがちなのが「長期保有」の条件。「1年以上続けて持っている株主だけ」「3年以上でグレードアップ」という会社も増えています。この場合、途中で全部売ってしまうと保有期間のカウントが振り出しに戻ってしまうことも。
買う前に「何株・どのくらいの期間」の2つをチェックする習慣をつけましょう。
3. 優待は「変更」も「廃止」もある
株主優待は、法律で決まった制度ではなく、あくまで会社のサービス。ですから、内容が縮小されたり、突然廃止されたりすることがあります。
最近は「優待をやめて、そのぶん配当（会社が株主に配るお金）を増やします」という方針に切り替える会社も出てきました。
優待だけを理由に買っていると、その前提が消えたときに手元に残るのは「あんまり魅力的に感じない株」だけ。しかも廃止の発表をきっかけに株価が下がることもあります。
「なくなっても後悔しないか」を一度考えてみると、選び方が変わってきます。
4. 権利をもらった直後は、株価が下がりやすい
優待や配当をもらう権利が外れた日（権利落ち日）は、株価が下がりやすい傾向があります。優待目当ての買いが一段落して、売る人が増えるからです。
ここで気を付けたいのが、「優待の直前に買って、もらったらすぐ売る」という作戦。一見おいしそうですが、数千円分の優待をもらうために株価が数万円下がって、トータルでマイナスになることもあります。
株価は誰にも読めませんから、優待は「持ち続けている人へのおまけ」と考えたほうが、気持ちも家計も穏やかです。
