国際パラリンピック委員会の「クラス分け教育プログラム」へ寄付を実施パラスポーツの公正な発展と世界的な専門人材育成を加速

― 2016年から続く支援で、今回は第5弾！ ―

公益財団法人日本財団パラスポーツサポートセンター（パラサポ、所在地：東京都港区、会長：山脇康）は、国際パラリンピック委員会（IPC）が行っているクラス分け教育に関する教材制作を支援するため、700万円（約4万ユーロ）を寄付しました。

「クラス分け」とは、障がいの程度に従い、競技者を競技クラスにカテゴリー分けすることです。世界中のパラアスリートが公平な条件で競い合える環境を維持するため、パラサポはIPCの専門技能を有する「クラス分け」の育成・教育基盤を支援します。
　IPCの「クラス分け教育プログラム」はこちらから
https://www.paralympic.org/classification-education

寄付の概要

日本財団パラスポーツサポートセンター会長山脇康のメッセージ

日本財団パラスポーツサポートセンターは2015年の設立以来、国際パラリンピック委員会（IPC）との継続的な連携を通じて、日本および世界におけるパラリンピックムーブメントの発展に貢献してきました。今回、IPCのクラス分け教育プログラムへの寄付を行うことができ、パラリンピックムーブメントにおけるクラス分けへの理解促進に寄与できることを大変嬉しく思います。私たちは今後も、スポーツを通じて、DEI社会の実現に向けた取り組みを続けてまいります。

国際パラリンピック委員会（IPC）最高経営責任者（CEO）マイク・ピーターズ氏のメッセージ

日本財団パラスポーツサポートセンターによる国際パラリンピック委員会（IPC）の取り組みへの継続的なご支援に、心より感謝申し上げます。IPCは、すべての関係者におけるクラス分けの理解向上に取り組んでおり、本寄付により、2023年に『クラス分け基礎コース』を開始して築いてきた基盤をさらに強化することができます。また、パラリンピックムーブメントにおける競技や選手の多様性を示す高品質なイラストの拡充は、クラス分け教育の取り組みに新たな価値をもたらすものです。
　IPCのプレスリリース（英語）はこちらから
https://www.paralympic.org/news/nippon-foundation-para-sports-support-center-donation-ipc

国際パラリンピック委員会（IPC）への支援について

日本財団パラスポーツサポートセンターは、国際パラリンピック委員会（IPC）と、教育に関する分野を中心として、さまざまな場面で連携し支援してきました。
第1弾（2016年）：　国際パラリンピック委員会（IPC）の開発を担うアギトス財団と業務提携

第2弾（2018年）：　稲垣吾郎さん、草彅剛さん、香取慎吾さんによるパラスポーツ応援チャリティーソング『雨あがりのステップ』寄付

パラスポーツ応援チャリティーソング『雨あがりのステップ』寄付贈呈式の様子

※『雨あがりのステップ』売上金額23,006,214円全額は、パラサポを通じて、約780万円を国際パラリンピック委員会（IPC）の開発を担うアギトス財団へ、約1,520万円を国内のパラスポーツ普及支援を目的に国内パラリンピック競技団体の実施する大会・イベント観戦拡大に寄与する事業への支援金に充てられました。
第3弾（2019年）：　国際パラリンピック委員会（IPC）が設立した東京2020パラリンピック閉会式で行うI’ｍPOSSIBLE（アイムポッシブル）アワードを支援

東京2020パラリンピック閉会式のI’ｍPOSSIBLEアワードの様子

第4弾（2022年）：　香取慎吾NFTアートチャリティプロジェクト

2025年7月7日に初日を迎えたパラアスリートインターンシッププログラム

※香取慎吾NFTアートチャリティプロジェクトの参加費3,900万円は、パラサポを通じて、約1,500万円を国際パラリンピック委員会（IPC）へ、2,400万円を国内パラリンピック競技団体のパラスポーツ普及を目的とした事業への支援金に充てられました。

香取慎吾NFTアートチャリティプロジェクト寄付贈呈式の様子

日本財団パラスポーツサポートセンター（パラサポ）について

パラサポは「SOCIAL CHANGE with SPORTS」をスローガンに、一人ひとりの違いを認め、
誰もが活躍できるDEI社会の実現に向けて、スポーツを通じて社会を変えていきます。

日本財団の支援を受け2015年5月に活動を開始した日本財団パラスポーツサポートセンター*（パラサポ）は、運営基盤に課題があったパラリンピック競技団体の持続可能な運営体制構築のため、2015年11月、競技団体・関係団体との共同オフィスをオープンしました。また安定した団体運営に欠かせない事務局人件費、競技人口を増やす活動を行うための普及啓発費、広報・マーケティング費等の助成金をはじめ、会計・翻訳など共通する業務を集約し効率的な団体運営を推進する「シェアードサービス」の提供により基盤強化に取り組んでいます。

2018年6月には、パラアスリートの練習環境向上、普及啓発イベント実施などを目的とした「日本財団パラアリーナ」をオープン、これまでに延べ8.3万人を超えるパラアスリートが活用しています。

パラアスリートら講師による小・中・高・特別支援学校向けの教育プログラム、企業・団体・自治体・大学等向けの研修プログラム「あすチャレ！」は、2016年度から2025年度末までに国内外で6,470回開催、子どもから大人まで66万人が参加しています。

また2024年4月には運動会にインクルーシブな種目を導入して、先生や児童生徒たちがインクルーシブな考え方やその大切さを知ってもらうことを通じ、インクルーシブ教育推進の機会を提供する新プログラム「パラサポ！インクルーシブ運動会」をスタートしました。

*2022年1月に日本財団パラリンピックサポートセンターから名称変更