野村達矢氏
【re:START】エンタメ再始動へ向けて。
ぴあではエンターテイメント業界のキーパーソンにインタビューを連載していきます。
一般社団法人 日本音楽制作者連盟理事長であり、株式会社ヒップランドミュージックコーポレーション代表取締役社長の野村達矢氏に、音楽業界が置かれている未曾有の状況、折々の思い・考え、再生へのメッセージなどを3回にわたってお聞きします。
（※この取材は5/12にオンラインインタビューで行われました）
エンタメが止まった2.26事件
── 2/26の政府によるイベント自粛要請が大きな分岐点となったわけですが、
その10日ほど前に「大阪のライブハウスでクラスターが発生」という事例が大きく取り上げられました。
まずそこでのエンタメ業界の受け止め方はどのようなものだったのでしょうか？
野村 まさに今おっしゃった「ライブハウスでクラスターが発生」という言葉自体に複雑なものを感じました。と言うのも、
まず、あの時点で問題になったライブハウスというのは、普段我々がお付き合いしているライブハウスとは多少異なりはしますが「ライブハウス」という言葉で一括りにされてしまうことで、
ライブハウスに限らずコンサートをやる現場にどうしても疑いの視線というか、良くも悪くも注目が集まるだろうなと、そうしたムードに身構える感じにはなりましたね。
── とは言え、その時点で具体的にどうすればいいかというのも難しい判断ですよね。
野村 そうですね。やらないということ以外に、人の集まるライブの現場において、
何が有効な感染防止対策になるのかというのは、正直今でもわからないわけですからね。
大阪府からの要請に応じ、感染発生の店名公表に応じたライブハウス。 Photo：AFLO
── そして2/26を迎えるわけですが、そこからライブエンタテインメントは止まったままですね。
野村 まぁ、「2・26事件」なんて呼んでいますけど。我々にとっては本当に大きな日となりましたね。
当初は、大規模イベントを自粛してほしい、という要請だったんですけど、我々は敏感に反応して、大規模どころか中規模、小規模も含めて、すぐに全体の9割以上にも及ぶ公演を中止、または延期としました（現在はすべての公演を延期、中止）。
政府の要請に従えば、中規模や小規模なら行ってもいいのだということにはなっていたんですよ、その時点では。
でもムードとしてその時、僕が一番感じたのは、規模の大小ではなくライブ自体が今どうなんだ？という懐疑的な視線が向けられ始めたなということでした。
やはり最初にクラスターが問題視されたのが「ライブハウス」だった、というのももしかしたら心理的には作用していたのかもしれません。
そうなると、いくら政府の要請に従って中規模以下だから開催していますよと言っても、必ず批判や非難が寄せられる。
そしてそれが向けられるのは、間違いなくアーティストになる。そんな不安な状態や気持ちのままアーティストやミュージシャンをステージには立たせられない、と思ったんです。
そこが規模にかかわらず最初の時点で中止または延期にした判断としては大きかったですね。
さらにそのことをもっとも強く意識させられたのが、イベント自粛要請のあった週末に開催された東京事変の東京国際フォーラムでのライブ（2/29）でした。
久しぶりの復活、そしてツアーということで話題性も十分でしたし、ライブをやるのかやらないのかというのが大きな関心事として注目され、
そして結果やったことで、ネガティブな反応が多く寄せられることになった。でもツアーやライブというのは、アーティストだけではなく、
主催者や制作会社、マネージメントなど実に多くの人間が関わってできているものなんです。
当たり前のことなんですけどね。それでもやっぱり、批判や非難の対象となるのはアーティストだったり、
ステージに立っている人たちに向けられるんだということをはっきりと認識させられたんですよね。
