子どもの教育費は年々増え続けています。大学の学費はもちろん、習い事や塾、留学費用など、「教育にお金を惜しみたくない」と思う親心は自然なものです。
しかし、ふと気づけば、自分の老後資金の準備が手薄になっていることも…。
この記事では「子どもの未来を応援したい。でも、自分の老後も安心したい」そんな葛藤を抱える方に向けて、どうやって老後資金を準備していくべきかを考えてみます。
教育費と老後資金のバランスを考える
教育費はいくらかける？ 無理のない範囲を決める
教育費はどこまでかけるべきでしょうか？ 親として子どもの可能性を広げたいと思う気持ちは当然ですが、そのために老後の資金計画を圧迫してしまうのは避けたいところです。
親が出す教育費の上限を決め、家計全体のバランスを考えながら計画的に教育費を貯めていくことが重要です。
教育費の準備方法
教育資金を準備する方法には、さまざまな選択肢があります。
学資保険は計画的に積み立てられるメリットがあり、NISA(少額投資非課税制度)を活用すれば、効率的に増やすことも可能です。
どの手段を選ぶかは家庭の収入、資産状況、教育費がかさむ時期までの年数に応じて慎重に考えるべきです。
子ども自身が負担するという選択肢
親が出す教育費の上限では足りない場合、子ども自身が奨学金を利用したり、アルバイトをしたりすることも一つの選択肢です。
奨学金には、返済しなくて良いもの(給付型奨学金)と、卒業後に返済しなければならないもの（貸与型奨学金）があります。
奨学金は子ども自身が返済額や期間について熟知したうえで、利用を決定することが大切です。
収入を増やすことで、老後資金を貯める
副業や転職で収入を増やす
まだ体力がある若い間にスキルを活かした副業や転職で収入を増やすことは有益です。収入が増えると、老後資金の準備は大きく前進します。
最近では、オンラインを活用した副業やフリーランスの仕事も増えているので、副業を始めるハードルも下がってきています。
働く期間を延ばすことで準備が必要な金額を下げる
定年退職後同じ職場で再雇用として働く、違う職場に就職する、フリーランスの副業を続けるなどの方法で、老後に無理のない範囲で働くことも収入を増やす工夫の一つです。
たとえば、老後の生活費に月10万円の貯蓄を取り崩す必要がある方が、働く期間を延ばすことで月6万円の収入を得ることができれば、取り崩す貯蓄は半分程度に減ります。
このように、働く期間を延ばすことで、必要な老後への準備の金額を下げることができます。
