1998年からテレワークOK!現在は実施率90%以上に

同社では、なんと創業当初の1998年から開発メンバーの中で在宅勤務が認められていたそう。

その後、2011年からは東日本大震災をきっかけに「会社に来なくても仕事が続けられる環境にしよう」とBCP(事業継続計画)の一環として全社員が在宅勤務できる環境を整備。

当初は、テレワークはあくまでも災害時の実施を想定していましたが、翌2012年から子どもの世話や親の介護などで通勤が難しい場合、テレワークを使うことを可能にしたそうです。

さらに2015年には「猛暑テレワーク」として、毎朝5時に気象庁が発表したデータを元に気温が35度を越えた日は、全社員に「今日はテレワークを推奨します」というメールが送られて、テレワークで業務できるようになりました。

「東京で猛暑日に満員電車で1時間以上かかって出勤してたら、会社に着いた頃には疲れ果てている。生産性は上がらないし、エネルギーの無駄使いです」。

さらに翌年には前日の天気予報を元にして決定する「積雪テレワーク」や、実家や旅行先から業務ができる「故郷テレワーク」もスタート。

その後、2020年のコロナ禍を契機に全社員がテレワークとなり、コロナ禍が終わった今でも90%以上のテレワーク率を維持しているそうです。